カテゴリー: 世界の文化

EVに関する考察

ESG投資が強く叫ばれるようになり、恐らくはこれからEVの普及というのは拡大していくだろう。米国のCaliforniaでは特に強く叫ばれており、確かに西海岸ではテスラをよく見る。今後全世界的にさらに増えていくだろう。その割には、実感として充電インフラが増えているとの実感は少ない。確かに米国ではオフィスビル、ショッピングモールで充電ステーションを見る機会は多いが、例えば、Interstateのハイウェイで見るかというと、あまり見た記憶はない。

多くのEVの所有者は充電を自宅かオフィスで行うというのが米国の調査結果らしい。恐らくは日本でも充電は自宅で行うというケースが大半なのだろう。問題になるのは充電に要する時間だというのは間違いない。ガソリンエンジン車との決定的な違いはエネルギーを充填する速度である。

日常生活において、自宅とオフィスというのは間違いなく長時間車を止めておくことができる場所である。5時間でも6時間でも充電する時間が日常的にある。この間に充電をしておくというのはリーズナブルであるが、今後のEVの拡大にはロードサイドの充電が要になってくるし、筆者としてEVを買うとしたらロードサイドでの充電の安心が無いと、特に日常的に通勤で使用するわけではない日本においては、なかなか触手が動かない。

基本的には車の使用は休暇時期であり、街乗りもあるが長距離の比率がどうしても多いからである。これは米国で生活して分かる事であるが、筆者が現在住んでいる東京都内と、米国で日常的に自動車で通勤する生活を比べた場合に、自動車の長距離利用の比率は圧倒的に東京の方が高いだろう。自動車はレジャーに使うものという比率が高いのである。もちろん、これは東京だからという話もあるが、日本は人口密度、都市への人口集中度は高い。この観点から言うと、本来ロードサイドの充電施設が充実しなければEVが普及しないという点においては、日本の方がその通りなのである。また、住宅、職場の面積が相対的に狭く、充電施設を設置しづらいという面もあるだろう。だからこそハイブリットが普及したというのは非常に整合性が取れる話であり、恐らくはこういった理由からだろう。

それでは今後の社会はどうなっていくのか。ESGや政策的な環境規制が無ければ、ゆっくりと二分化していくだろう。Californiaのように自動車の日常使いが多いところではEV化が進み、自動車のレジャー遣いが多いところはそれほど進まない。これのブレークスルーは、積極的な政策による環境規制と、ロードサイドでの充電施設の拡充、充電速度の向上が必要だ。

充電施設の設置自体は、今家庭で使われるような簡易的な充電施設であれば、恐らくはガソリンスタンドのような高度な保安基準を要求される施設に比べれば費用はそれほどでもないだろう。しかしながら充電速度は課題となる。急速充電で30分とか言われても、はっきり言って使いたくない。やはり3-5分程度で終わってもらう必要がある。

こうなってくるとかなりの電圧が必要になってくるはずで、保安基準、取り扱いの資格、蓄電施設、電圧のコントロール、こういった技術的にも費用的にも大きな改善が必要な項目が続々と出てくる。これらをすべて整備して、Californiaは2030年にガソリン車の販売を禁止できるのだろうか。小さな変電所をいたる所に建設するようなものであり、保安基準をかなり高めなければいけない。この点は一つの壁になってくるだろう。現状は恐らく、日常乗りを前提にした議論が先行している段階であり、これに無理やり日本の消費者が追随するのは難しいと思われる。

それであれば、燃料電池車に理があると考える。こちらは水素のインフラが必要だと言われるが、水素の製造というか水電解さえできる設備が海岸沿いにでもできれば、あとはガソリンと同じくトラックで運搬すればいいので、日本の場合は輸送インフラはそれほど大きな問題では無い。貯蔵についても水素吸蔵合金や、高圧水素ボンベの開発はかなり進んでいる。充てん作業のところが問題になってくるが、同じ揮発性が高い燃料であるガソリンが一つの指針となるので、比較的取り組みやすいだろう。

水素の場合の問題点は、製造コストになってくる。こちらのブレークスルーが必要であり、マスベース、現在の生産量とはけた違いの数字を達成する事が出来るのか、この点の技術革新は必要なので、本格普及には時間がかかる。もう一つは、米国のような国土が広大な国のロードサイドでの水素ステーションの普及には時間がかかるだろう。水素の揮発性は非常に高く、運搬中のロスが多量に発生する懸念がある。もちろん、高性能バルブや、水素吸蔵合金で解決できる面もあるだろうが、広大な国土の隅々まで水素を至らせるというのは、ロードサイドの急速充電基設置と同じくらい難易度が高いのかもしれない。

ただ、それらを総合すると日本が燃料電池向き、米国がEV向きという感じはしなくもなく、現在の業界地図を示しているともいえる。今後はどうなるかというと、こういった国々の特徴によって普及の壁が異なっており、安易にEVや燃料電池に舵を切りずらい膠着状態が続くのではないだろうか。これらを考えるとガソリン車のインフラが整っているからこその優位性というのは引き続き残っており、思ったよりもガソリン車は生き残っていくだろう、というのが正直な実感とはなっている。

カトリックとプロテスタント

マルティンルターがカトリック教会の免罪符販売など、金稼ぎのための宗教利用について反発して、宗教改革に走り、カトリック教会に対する反発者という意味でプロテスタントという存在が世に広まっていき、どちらかというと欧州を北に行くとドイツなどのプロテスタント寄りの国が多く、南にはイタリアを筆頭に、スペイン、フランスとカトリック系が多いとは言われている。プロテスタントは実務的で勤労を美徳としており、カソリックはより宗教的で信仰と人類愛、家族愛これらが生活の基盤となっている印象である。

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食べ物はカトリック系の国が圧倒的においしいと言われる。スペイン、イタリア、フランスのような国の食文化と比べた時に、ドイツの食文化のなんと貧弱な事か。どちらかというと労働者が栄養源としてのみを考えて、食事を摂取するという感じだ。カナダに行っても、モントリオールがあるケベック州は食文化がある。それはフランス文化圏だからであり、他の地域とは一線を画している。一国の中で文化圏が違う例であり、これは非常に分かりやすい対比となっている。

海の歴史

しかしながら経済界で現時点で成功していると言えるのは、ドイツ、英国、また英国の起源を有する米国であると言えるだろう。ここに宗教改革の本質が表れているともいえる。怠惰で宗教に傾倒し過ぎたカトリックに対するアンチテーゼだったわけだから、勤勉で現実主義なプロテスタント系が資本主義というからくりに会っているというのは勿論当然の事だろう。2008年以降の欧州債務危機でも主役はスペイン、ポルトガル、ギリシャ、イタリアだった。南ヨーロッパの国々である。

そのように考えると、現代社会において経済発展を則す一つの原理は脱宗教と言う事になるのかもしれない。国として宗教色が強いところは、中東やインド、インドネシア、エジプトなんかも言えるし、先ほどの南ヨーロッパ、についても言える事であるが、残念ながら国民の関心が宗教的な事に向かってしまい、経済振興に振りきれないのかもしれない。

20世紀は米国、日本、ドイツというそういう意味では宗教感の弱い国々が対立する世紀だったが、21世紀はどうなるのだろうか。中国の台頭は21世紀に入ってからであり、同じく宗教色は弱い国とは言えるだろう。米国の現状はどうだろうか。分断が鮮明となり、保守とリベラルの溝は深まっている。そんな中経済を引っ張っているのは明らかに西海岸にいるリベラルな思想を持った人たちである。

一方、ラストベルトとか伝統的な白人中間層は以前よりも、恐らく70年代、80年代は必死に働き、経済的な恩恵を享受していたが、一生懸命働く事で稼げる仕組みが無くなってきている今、結果として宗教的な活動へ傾倒している人間が増えているように感じる。これはメキシコからの移民が増えていた事にも影響されるのかもしれないがカトリック的な保守的な宗教観が強まっているのではないだろうか。

稼げなくなってくるから宗教的な色合いを強めるのか、宗教的な色合いが強まるから稼げなくなるのか、因果が逆になっている話を書いているようになるので、どちらが原因で結果なのか、両方ともいえる気もするが、今後米国はますます分断を深めていくだろう。貧困で宗教にすがる勢力、一方無宗教的で金を稼ぐ勢力、これらの分断は深刻になるだろう。今後恐らく、社会保障コストは増えていくと思われ、そういった中でリベラル、無宗教、富裕層、のアメリカ人はどうふるまっていくのだろうか。同じアメリカ人だけど、宗教観が違い、勤勉ではない人たちの救済に回るのだろうか。それよりもリベラルな人だと、もっとグローバルな貧困の救済に走ろう、となるのだろうか。そうなると米国内での分断、貧富の差はますます広がり、米国を一つにしていたアイデンティティの崩壊さえ招きかねない。今回の米国大統領選挙では分断というキーワードが盛んに言われていたが、本当に終わりの始まりになりかねない。戦争でも無いと挙国一致で融和を行おうとならないだろう。それくらい思想的には真逆な人間が明確に分かれてきている状況であり、もともと移民の国であるので、歴史的アイデンティティが弱く、もしかすると砂上の楼閣なのかもしれない。

軍事政権

日本の歴史を振り返ってみると、1200年ごろから1850年頃までの650年間が軍事政権だったと、言えるかと思う。途中は色々あって、貴族、皇族が仕切った時代もあるし、一概には言えない部分もあるが、大枠で言うとそうだ。

江戸時代には士農工商という身分制度がとられて、民衆が政治に参加するという発想すらなかったであろう。ただただ、強いものが権力を握り、豊かになる、そういった時代であった。労働力＝権力であり、コメの生産＝豊かさであったので、石高で大名の大小、優劣が決まっていたのである。これは平安時代の藤原氏においても同じことが言え、全ては力の強いものが支配するという世の中であった、過去に遡れば遡るほどそうであろう。

それが産業革命という歴史的な出来事で変わったのだろうか。工業社会は内燃機関を活用してどんどん機械化が進んでいったと言われる。そこで得られたエキストラの利益を活用して、植民地を広げていったのが大英帝国であった。まさに資本主義を象徴しているのだが、労働資本を持った人間が有利な時代から、金融資本を持った人間が有利な時代に大転換がなされたのである。

そこからは金融資本を活用して、金持ちがさらに金持ちになるという世界が広がって行った。政治の世界では従来の権力者が、比較的短期間で権力を失うケースが出るようになり、旧来の権力者が権力を失っていった。民間の起業家が意見を強めていったのである。そういった中で民主主義という考え方が出てきたのであろう。貴族や王族に頼らない、税金をより広い分野に活用していくという精神である。もちろんフランス革命はもう少し以前に起きており、王政の打破のエネルギーになったのだが、世界特に先進国に民主主義的な考え方が広がって行ったのは、産業革命が大きな影響があったと思われる。

その後、科学技術は大いに発展を見せて、非常に便利な世の中になり、もはや労働力を持っている事は優位性ではなく、資本家の天下になっている。資本家への権力定着が進んできているので、こんどはそういった富裕層への風当たりが強くなっていると感じる。

財政政策の高度化によって、民衆の職や食料は保たれているが、大きな飢饉や災害などにより、国民生活に打撃が出ると、権力が定着している層への不満が暴発するのだろう。今は、18世紀の王族は資本主義の成功者たちに置き換わっており、その権力の発端は資本主義と民主主義政治にあった事を国民は思い出すはずである。そうなると、意外と一夜にして政治体制の返還が見られるのかもしれない。

長谷川氏の「民主主義とは何なのか」という著書によると、独裁政治体制→元老院的な政治体制→民衆代表による議会制→民衆直接選挙による政治体制→独裁政治体制、という循環があるという話だった。古代ギリシャでも民主主義という政治体制は行われていたが、学のない人も、犯罪者も、誰でも同じ一票を持つ事、裏工作でどうにでもなる事、そういう意味もあり民主主義というのは怪しい政治体制だった。

それを一人のスーパーエリートで、徳の高い人が効率的に変えるのが独裁性であり、恐らく導入時には独裁制は非常に画期的で効率的な政治体制と称賛されるだろう。ただ、権力の固着が早いので、早々に堕落した政治体制になりやすい。ヒトラーなんかがイメージしやすいが、第一次大戦でボロボロになったドイツ国民は、ヒトラーを圧倒的に支持した。80%とも90%とも支持率は言われる。これは既得権益、ヒトラーの場合はユダヤ人だったが、を打破して、多数派の国民に還元するというものであり、結局誰かを悪者にして、そのエネルギーで全体主義を作っていくというものである。悪者を作りたがっている風潮は、現代のマスコミの報道にも大きく感じるところで、この悪者が確固たる対象となる場合には、全体主義的な政治が出てくる予兆なのかもしれない。